【ウェビナー】
先進地域の事例から考える 自然エネルギー100％の未来

資料などはこちらのページに掲載いたします。

オンライン（Zoomによるウェビナー形式）

日本の発電電力量における自然エネルギー比率は2023年度に26%となりました。2050年脱炭素に向けては自然エネルギーの増加が急務とされており、2030年までに自然エネルギーを3倍に増やすという国際合意も存在する中、日本でも自然エネルギーを一層推進する必要があります。

日本でも、意欲的な地域は足元で着々と自然エネルギーへの転換を進めています。これから日本の自然エネルギーを増やすためには、こうした地域にこそヒントがあると考えています。

今回お話頂く地域は、どこも興味深い取り組みを続けています。
脱炭素先行地域でもある岐阜県高山市は小水力やバイオマスなど地域資源を生かしてエネルギーの地産地消を進めています。
“雲の上の町”である高知県梼原町は、風力から始め、地域課題と自然エネルギー利活用を組み合わせて自然エネルギー100％を目指しています。
長野県は、全国に先駆けて「長野県ゼロカーボン戦略」の中で自然エネルギーの目標を具体的に定め、最近でも再エネ設備設置推進にむけて条例を目下改正中。エネルギー自立地域の拡大を力強く進めています。

このような自治体は、どのような取り組みを通じて自然エネルギーを推進しているのでしょうか？
今回は、自然エネルギー100%の未来に向けて邁進する自治体の取り組みをじっくりとお聞きし、ディスカッションパートを通じてさらに深めていきます。ぜひご参加ください。

＜随時更新予定＞

参加費

本セミナー参加には、事前申込みが必要です。こちらよりお早めにお申込みください。

リンク先のZoomのフォームよりお申し込みいただきますと、お申込み時に入力いただいたメールアドレスに参加方法のご案内を記載したメールが届きます。

500人（先着順・要事前申込）

主催：

自然エネルギー100％プラットフォーム (CAN-Japan)
日本国内での自然エネルギー100%プラットフォームは、CAN-Japanが運営しています。（事務局：環境エネルギー政策研究所・気候ネットワーク）

自然エネルギー100％プラットフォーム事務局
E-mail: contact[@]go100re.jp　Website: https://go100re.jp/